株式報酬の基礎を理解する

最も一般的な従業員向け株式報酬の種類、その仕組み、報奨をよりよく理解するのに役立つ重要な用語について説明します。

主なポイント

  • 株式報酬では、会社の株式や株式ベースの報奨などの制度を通じて、従業員に会社のこれまでの成功と将来的な成功の可能性に参加する機会が提供されます。
  • 一般的な株式報酬の形態には、譲渡制限付株式ユニット(RSUs)、ストックオプション、従業員株式購入プラン(ESPPs)、業績連動型報酬、株式評価益受給権(SARs)などがあります。 
  • 報酬の種類によって価値の獲得方法は異なり、ベスティング(権利確定)、業績要件、または参加に関する決定が含まれる場合があります。 
  • 保有している付与の種類や関連する重要な期日を理解することで、株式報酬の管理がより容易になります。 
  • 税務上の取り扱いは、国、付与の種類、個々の状況によって異なります。 

注:ここに記載されている情報は一般的な内容であり、雇用主が提供している、あるいはあなたが参加資格を有する可能性のある特定の株式報酬制度に関するものではありません。

株式報酬とは?

給与、ボーナス、その他の職場の福利厚生に加えて、従業員の総報酬パッケージの一部として株式報酬を提供する雇用主もあります。株式報酬では、従業員に会社の株式、株式ベースの報奨、または会社の株価動向に連動するその他のインセンティブを受け取る機会が提供されます。こうした制度は多くの場合、従業員が会社のこれまでの成功と将来的な成功の可能性を共有し、従業員の利益を長期的な事業目標と一致させることを目的として設計されています。

株式報酬は価値のある福利厚生となる可能性がありますが、報奨の種類によって仕組みは異なります。自身の報奨の基本を理解することで、重要な日付、制度の規則、将来的に必要となる可能性のある判断について、よりよく理解できるようになります。雇用主によって異なる報奨名が使用される場合がありますが、多くの株式制度には共通する概念や特徴があります。

すべての雇用主が株式報酬制度を提供しているわけではなく、利用可能な報酬の種類は企業によって大きく異なります。株式報酬制度は最も一般的には上場企業に関連付けられますが、一部の非上場企業も株式に基づく報酬を提供しています。従業員が利用できる具体的な制度は、雇用主、勤務地、職務、その他の適格性基準、制度の設計など、さまざまな要因によって異なる場合があります。

また、この記事では、権利確定、行使価格、業績評価期間、株式制度の口座などの用語が登場します。こうした用語になじみがない場合は、記事の後半に用語集があります。

税務上の取り扱いは付与の種類や地域によって異なることが多いため、一般的な税務上の留意事項の概要も本記事の後半に記載されています。 

企業はなぜ株式報酬を提供するのでしょうか? 

企業が株式報酬を提供する理由は数多くあります。 従業員の獲得や定着、長期的なエンゲージメントの促進、そして従業員への報酬と企業業績との結びつきを強めるのに役立ちます。 一部の組織では、株式報酬が報酬パッケージ全体の重要な一部を占めています。  

制度は雇用主によって異なりますが、多くの場合、その目的は共通しています。従業員に会社の成功に参加する機会を提供すると同時に、長期的な事業目標の達成を支援することです。

株式報酬の概要

株式報酬制度は企業によって異なりますが、ほとんどの従業員向け株式プランはいくつかの一般的なカテゴリーに分類されます。  
 

報奨の種類一般的な内容
譲渡制限付株式ユニット(RSUs) 権利確定要件を満たした後に会社の株式を受け取る
ストックオプション 固定価格で自社株を購入する権利 
従業員株式購入プラン(ESPPs)給与天引きを通じて会社の株式を購入する機会。多くの場合、割引や会社からのマッチング拠出も利用可能
業績連動型報酬 業績目標に連動する株式または株式ベースの報奨
株価上昇権(SARs) 会社の株価上昇に連動する価値

 

詳細は異なりますが、多くの従業員向け株式制度は、次のいずれかのカテゴリーに分類されます。以下では、それぞれの種類の報奨が一般的にどのように機能するかを説明します。さまざまな種類の報奨について読み進める際は、次の4つの質問を考えてみてください。それは何か?どのように価値が高まるのか?いつ自分のものになるのか?自分のものになった後はどうなるのか?

譲渡制限付株式ユニット(RSUs)

RSUsとは?

一般にRSUsと呼ばれる譲渡制限付株式ユニットは、従業員向け株式報酬の中でも最も一般的な形態の1つです。RSUとは、一定の要件が満たされた時点で、会社の株式、または場合によってはその株式相当額の現金を交付するという雇用主からの約束です。各RSUは通常、会社の株式1株分の価値を表します。実際の株主とは異なり、従業員は通常、RSUsの権利が確定して株式が交付されるまで、その株式を所有しません。

一般的に、従業員がRSUsから価値を得るために株式を購入する必要はありません。 その代わり、通常は権利確定条件が満たされると自動的に株式が交付されます。 

どのように価値が上昇するのでしょうか? 

RSUの価値は、一般的に会社の株価に連動しています。株価が上昇または下落すると、RSUの価値も変動します。RSUsは対象となる株式に直接連動しているため、株価が好調な場合、従業員は利益を得ることが多い一方で、株価が下落する可能性もあります。

たとえば、100 RSUsが付与され、報奨の権利確定時に会社の株価が1株当たり50の場合、報奨の総額は5,000となります。権利確定時の株価が高ければ、通常、報奨の価値も高くなります。株価が低ければ、通常、価値も低くなります。

一部のRSUプログラムには、権利確定期間中に会社の株式に対して支払われる配当に連動する配当相当ユニット(DEUs)や、これに類する追加給付などの機能が含まれている場合もあります。 利用可否および取り扱いは、雇用主、地域、プラン設計によって異なります。 

いつ自分のものになりますか?

ほとんどのRSUsには、権利確定スケジュールが適用されます。権利確定により、報酬に関連する株式を受け取る権利をいつ取得するかが決まります。多くの企業では時間に基づく権利確定スケジュールを採用しており、多くの場合、株式が交付される前に従業員が一定期間在籍し続けることが求められます。

例えば、付与された権利は数年かけて徐々に権利確定し、毎年一部が利用可能になる場合もあれば、一定期間が経過した後に一度にまとめて権利確定する場合もあります。 権利確定スケジュールは、雇用主や制度によって異なります。 

自分のものになった後はどうなりますか?

RSUsの権利確定時には、通常、株式はご自身名義のストックプラン口座または個人口座に交付されます。プランおよび地域の要件によっては、株式が交付される前に税金が源泉徴収される場合があります。地域やプランの設計によっては、報奨は株式ではなく現金で決済される場合があります。

株式が交付されると、通常はご自身のものになります。雇用主の規則および適用される制限事項によっては、株式を保有、売却、または別の口座に移管できる場合があります。

ご注意ください:RSUs(譲渡制限付株式ユニット)は株式報酬の中でも比較的シンプルな形態の一つとみなされることが多いですが、権利確定スケジュールやプランの規定、お住まいの地域で適用される税務上の影響について理解しておくことが重要です。 

ストックオプション 

ストックオプションとは?

ストックオプションは、従業員に対し、あらかじめ定められた価格(一般に行使価格、付与価格、またはストライクプライスと呼ばれます)で一定数の会社の株式を購入する権利を付与するものです。ストックオプションでは、株式が自動的に付与されるわけではありません。代わりに、あらかじめ定められた価格で株式を購入する権利が従業員に付与されます。

多くのストックオプション制度には、有効期限も設定されています。オプションが有効期限前に権利行使されなかった場合、価値がなくなる可能性があります。

どのように価値が高まりますか?

ストックオプションの価値は、一般的に現在の株価と行使価格の差額に基づいています。  

たとえば、会社の株式を1株当たり25で購入できるストックオプションを受け取ったとします。会社の株式が現在1株当たり35で取引されている場合、市場価格を下回る価格で株式を購入できるため、そのオプションには1株当たり10の価値があります。

このような仕組みになっているため、ストックオプションは多くの場合、時間の経過に伴う企業の株価上昇から利益を得ることができます。 しかし、株価が行使価格を下回ったままである場合、そのオプションの現在の価値はほとんどないか、まったく価値がない可能性があります。

いつご自身のものになりますか?

多くの株式報酬と同様に、ストックオプションには権利確定スケジュールが設定されていることがよくあります。権利確定とは、付与されたストックオプションを行使する権利をいつ取得するかを決めるものです。制度によっては、ストックオプションは数年にわたって段階的に権利確定する場合や、雇用主が定めた別のスケジュールに従って権利確定する場合があります。

権利が確定すると、オプションは、失効しておらず、かつプランの条件が引き続き満たされていることを前提に、一定期間行使できる場合があります。一部のプランには、すべてのオプションの権利が確定する前、または権利確定済みのオプションが行使される前に雇用が終了した場合に適用される特別な規則が含まれることもあります。

自分のものになった後はどうなりますか?

オプションの権利が確定した後、従業員はプランの規定および個々の状況に応じて、オプションの一部または全部を行使するかどうかを決定します。オプションの行使とは、通常、行使価格で会社の株式を購入することを意味します。

権利行使によって取得された株式は、通常、従業員に帰属します。制度および現地の要件によっては、従業員は株式を保有、売却、または別の口座に移管できる場合があります。

よく使われる用語

イン・ザ・マネー:現在の株価が行使価格を上回っている状態。

アンダー・ザ・ウォーターまたはアウト・オブ・ザ・マネー:現在の株価が行使価格を下回っている場合。 このような状況では、市場でより安く株式を購入できる可能性があるため、オプションを行使することは経済的に合理的ではない場合があります。

有効期限:オプションを行使できなくなる日。

留意点:ストックオプションは、行使価格、有効期限、将来の株価変動が報奨の価値に与える影響などの概念を従業員が理解する必要がある場合があるため、RSUsよりも複雑であると考えられることが少なくありません。

従業員株式購入プラン(ESPPs)

ESPPとは?

従業員株式購入プラン(ESPP)とは、適格な従業員が定期的な給与天引きを通じて勤務先の株式を購入できるようにするプログラムです。ほとんどの株式報酬とは異なり、従業員は通常、給与天引きを通じて自己資金を拠出し、株式を取得します。このため、ESPPsは通常任意であり、従業員はプランの規定に従って、参加するかどうかや拠出額を選択できます。

どのような仕組みですか?

制度によって異なりますが、ESPPsは一般に同様のプロセスで運用されます。従業員は制度に加入し、拠出額を選択して、所定の購入期間にわたり給与天引きで拠出します。その期間の終了時に、積み立てられた拠出金を使用して従業員に代わって会社の株式が購入されます。

給与から自動的に拠出されるため、多くの従業員は、ESPPsを会社の株式保有に参加するための体系的な方法と捉えています。

どのように価値が高まりますか?

多くのESPPsには、従業員が受け取る価値を高める可能性のある仕組みが含まれています。制度の設計によっては、購入価格の割引、ルックバック規定、雇用主によるマッチング拠出、その他の特典などが含まれる場合があります。利用できる内容は、雇用主や制度によって異なります。

さらに、購入した株式の価値は、購入後に会社の株価の変動に応じて上昇または下落する可能性があります。他の投資と同様に、株式の価値が上昇する保証はありません。

株式はいつ自分のものになりますか?

多くのESPPsでは、購入期間の終了時に株式が購入され、個人口座に入庫されます。 株式が口座に反映された時点で従業員が売却できるプランもあれば、保有要件やその他の制限が設けられているプランもあります。 ご自身のプラン固有のルールを理解することが重要です。

株式を購入した後はどうなりますか?

株式が口座に預け入れられると、従業員は通常、株主となります。プランの規則および適用される制限事項に応じて、従業員はその後、株式を引き続き保有するか、売却するか、別の口座に移管するかを選択できます。

ESPPsは何が違うのか:ESPPを特徴づける要素の1つは、従業員自身が参加するかどうかを選択できる点です。多くの株式報酬が雇用主から特定の従業員グループに付与されるのに対し、ESPPsは通常、すべての従業員を対象として提供され、従業員自身が加入し、給与天引きで拠出するかどうかを決定します。

さらに詳しく知りたいですか? ESPPsの仕組み、割引、ルックバック機能、リスク、一般的な留意点についてより深く理解するには、従業員株式購入制度(ESPPs)の解説の記事をご覧ください。 

業績連動型報酬 

業績連動報酬とは何ですか?

業績連動型報奨とは、その価値、支給額、または受け取る株式数が、特定の業績目標の達成状況に応じて決まる株式報酬です。こうした目標は、会社の業績、事業部門の業績、財務指標、株主リターン、または雇用主が設定したその他の目標に連動する場合があります。企業は、報酬を長期的な事業目標や業績成果により直接的に結び付けるために、業績連動型報奨を利用することがよくあります。

期間連動型報酬は主に継続勤務に連動することが多いのに対し、業績連動型報酬は一般的に、その価値の一部またはすべてが特定の業績目標の達成に連動します。 

どのように価値が高まりますか?

業績連動型報奨の価値は通常、次の2つの要素によって決まります。

  1. 会社の株価、および
  2. 業績目標の達成状況(地域、事業部門、チーム、個人、その他の要素が含まれる場合があります)。

制度によっては、次のような要素を使用して業績を測定する場合があります。

  • 収益成長
  • 利益または収益性に関する指標
  • フリーキャッシュフロー
  • 株主総利回り(TSR)
  • 会社が設定するその他の戦略上または事業上の目標。

業績結果は変動する可能性があるため、最終的に受け取る株式数は、当初の報奨数より少なくなることも多くなることもあります。制度によっては、支給される株式数がゼロから当初の目標報奨数を上回る数まで変動する場合があります。

いつご自身のものになりますか?

業績連動型報酬は通常、業績評価期間に関連付けられています。これは、成果を測定するために用いられる期間です。多くの制度では、長期的な視点を促し、会社の目標との整合性を高めるために、数年間の業績評価期間を設けています。

業績評価期間の終了時に、会社は該当する目標に対する達成度を決定します。その後、最終的に獲得する株式またはユニット数は、制度の規定に従って算出されます。報酬の設計によっては、株式は直ちに権利確定する場合もあれば、追加の一定期間にわたって段階的に権利確定する場合もあります。

自分のものになった後はどうなりますか?

報奨の権利が確定または分配されると、通常、制度の設計に応じて、従業員は株式、現金、またはその両方を受け取ります。他の形態の株式報酬と同様に、税金が適用される場合があり、現地の要件が報奨の交付方法に影響する場合があります。

株式が交付された後は通常、制度の規則および適用される制限に従うことを条件として、従業員は株式を保有、売却、または移管できます。

留意点:業績連動型報奨の名称は雇用主によって異なる場合があります。一般的な例として、業績連動型株式ユニット(PSUs)、業績連動型譲渡制限付株式ユニット(PRSUs)、業績連動型株式報奨(PSAs)、その他の業績連動型株式報奨などがあります。名称は異なりますが、報奨価値の一部または全部を業績成果に連動させるという基本的な考え方は共通しています。

株式増価受益権(SARs)

株価連動型報酬請求権(SAR)とは何ですか?

一般にSARsと呼ばれる株式増価受益権は、一定期間における会社の株価上昇に連動した利益を従業員に提供する株式報酬です。従業員が会社の株式を直接購入するのではなく、報奨の付与後に株価が上昇した分に基づいて価値を受け取ります。

どのように価値が高まりますか?

SARsは一般的に、企業の株価が付与時に設定された価格を上回ると価値が上昇します。

たとえば、株価が20のときにSARが付与され、その後株価が30に上昇した場合、従業員は10の上昇分に基づく価値を受け取ることがあります。具体的な計算方法は、制度の設計と規則によって異なります。

ストックオプションと同様に、SARsは通常、会社の株価が上昇すると価値が高まります。ただし、株価が上昇しなければ、報奨にはほとんど、またはまったく価値がない場合があります。

いつご自身のものになりますか?

SARsには、他の株式報酬と同様の権利確定スケジュールが設定されることがよくあります。従業員は通常、報奨から価値を受け取る資格を得る前に、権利確定要件を満たす必要があります。権利確定スケジュールは、雇用主や制度の設計によって異なります。

自分のものになった後はどうなりますか?

権利確定後、従業員は制度の規則に従ってSARsを行使したり、利益を受け取ったりできる場合があります。制度によっては、その価値が現金、株式、またはその両方の組み合わせで交付される場合があります。

SARsは何が違うのか:ストックオプションとは異なり、従業員は通常、SARsを通じて株式を購入することはありません。代わりに、この報奨では、一定期間における会社の株価上昇に基づく価値が提供されます。

税金は通常いつ考慮されますか?

税務上の取り扱いは、報奨の種類、居住地、勤務地、個人の状況によって大きく異なる場合があります。こうした違いがあるため、世界中のすべての株式報酬に適用される単一の税務上の取り扱いはありません。

ただし、税金は次のいずれか1つ以上の時点で考慮されることがよくあります。
 

報奨の種類税金が考慮されることが多いタイミング…
RSUs 株式が権利確定または交付されたとき
ストックオプション オプションが行使されたとき、および/または株式が売却されたとき
ESPPs 株式が購入されたとき、および/または売却されたとき
業績連動型報酬 報奨が権利確定、決済、または分配されたとき
SARs 金額が支払われる、または受け取られる 

 

一部の地域では、株式を受け取る際に課税される場合があります。 その他の地域では、株式を売却した際や利益が実現した際に課税される場合があります。 状況によっては、両方の事象において税務上の影響が生じる場合があります。 お住まいの地域によっては、所得税、キャピタルゲイン税、源泉徴収税などの用語を耳にすることもあります。

税務上の規則は国や個々の状況によって異なるため、権利確定、オプションの行使、株式の購入、株式の売却などの重要なイベントの前に、報酬に適用される可能性のある税務上の取り扱いを理解しておくことが役立ちます。 

あらゆる株式報奨について理解しておきたい3つのこと

株式報酬制度はそれぞれ大きく異なる場合がありますが、受け取る報奨の種類にかかわらず、理解しておくとよい概念がいくつかあります。

1. 保有しているアワードの種類を把握しましょう

アワードの種類によって仕組みが異なります。

たとえば、RSUsでは通常、権利確定要件を満たすと株式が交付されますが、ストックオプションでは指定された価格で株式を購入する権利が付与されます。業績連動型報奨は会社の目標達成状況に左右される場合があり、ESPPsでは通常、従業員が給与天引きを通じて拠出します。

株式報酬を受け取っている場合、最初に理解すべきことの1つは、自分が保有している報奨の種類です。報奨の名称は、多くの場合、付与書類、報奨契約書、制度資料、または株式制度の口座に記載されています。

保有している報奨の種類を把握することは、その仕組みを理解するための第一歩となります。不明な場合は、付与契約書、制度文書、人事部門、または株式制度管理者に確認してください。

2. 重要な日付を把握する

多くの株式報酬には、期限、権利確定スケジュール、加入期間、業績評価期間、権利行使期間、または有効期限が含まれています。

報奨の種類によっては、重要な日付が、株式の交付時期、オプションを行使できる時期、購入が行われる時期、報奨の有効期限などに影響する場合があります。こうした日付を把握しておくことで、報奨の仕組みについて適切に情報を得ることができます。

3. 制度に関する情報の確認先を把握する

付与の詳細は通常、勤務先から提供される書類に記載されています。

参考になる資料には、次のようなものがあります。

  • 付与契約書
  • 付与書類
  • 制度文書
  • 雇用主からの通知
  • 株式制度の口座
  • 人事または株式プラン管理リソース

これらの資料には通常、参加資格基準、権利確定スケジュール、業績要件、制度の規則、分配方法、その他の報奨固有の重要な情報が記載されています。また、株式報酬制度への参加によって居住地で生じる可能性のある税務上の影響を確実に理解するため、現地の税務専門家への相談も検討してください。

最後に

株式報酬にはさまざまな形態がありますが、ほとんどの従業員向け株式制度は、従業員による株式保有、会社の成功への参加、会社の長期的な目標との利害の一致という、いくつかの共通する考え方に基づいています。RSUsやストックオプションを受け取る場合でも、ESPPに参加する場合でも、業績連動型報奨を受け取る場合でも、基本を時間をかけて理解することで、こうした制度をより理解しやすくなります。

保有する報奨の種類、その価値がどのように増加するか、いつ利用可能になるか、また追加情報をどこで確認できるかを理解することで、疑問が生じた際により自信を持つことができます。他の金融に関する事柄と同様に、税務上の取り扱い、プランの規則、利用可能な選択肢は、居住地域や個々の状況によって異なる場合があります。

具体的な状況についてご質問がある場合は、金融の専門家、税務アドバイザー、または勤務先の株式プラン管理者へのご相談をご検討ください。

株式報酬に関する一般的な用語

一般的な用語をいくつか理解しておくことで、付与書類、制度資料、雇用主からの通知を理解しやすくなります。

分配

付与要件が満たされた後に、株式、現金、またはその他の価値が従業員に交付されること。

配当相当ユニット(DEUs)

一部の株式報酬に関連する機能で、自社株に対して支払われる配当に連動した価値を提供するものです。 制度の規定は雇用主によって異なります。

株式報酬  

会社の株式または株式ベースの報奨に連動する報酬。株式報酬は、給与、ボーナス、その他の職場の福利厚生に加えて提供される場合があります。

エクササイズ

ストックオプションを通じて、通常はそのオプションの権利行使価格(ストライクプライス)で株式を購入するプロセス。

行使価格(ストライク価格)

ストックオプションを行使する際に株式を購入できる価格。

付与

雇用主から提供される株式報酬。付与日は、報酬が付与される日です。

イン・ザ・マネー

行使価格が現在の株価を下回っているストックオプションを表す用語。

パフォーマンス期間

業績連動型報酬において業績目標が測定される期間。

株価

会社の株式1株の市場価値。多くの株式報奨は、株価の変動によってその価値が変わります。

株式プラン口座

従業員株式制度に関連する株式、現金、または株式報奨を保有できる口座です。

株主総利回り(TSR)

一般に、一定期間における株価の上昇と配当を反映するパフォーマンス指標。一部の業績連動型報酬では、パフォーマンス指標としてTSRが使用されています。

アンダーウォーター

行使価格が現在の株価を上回っている株式オプションを表す用語。

権利確定

従業員が株式報酬を受け取る、または保持する権利を獲得するプロセス。

権利確定スケジュール

報奨の一部がいつ利用可能になるかを決定するスケジュール。 権利確定は、時間の経過とともに段階的に行われる場合もあれば、特定の日に一度に行われる場合もあります。 

1280084.1.1